製薬会社 2

先日、あるサプリをご紹介するのに、内容を確認したくてそのサプリの販売会社 〇〇製薬のホームページを見たんですね。

〇〇製薬って言う会社名だから、薬品に関わる事が書いてあるのかと思ったら、サプリ2品を販売している会社でした。

サプリの袋の裏面を見ると、住所が 〇〇ビル604

“えっ、製薬会社なのに?!” 

製薬会社と言えば、医薬品の研究・製造・販売と思いますよね。

どうみても、〇〇ビル604では研究どころか製造なんてできない。

〇〇製薬と言う会社名をつけていい定義が知りたくなって、いろいろ調べてみました。

調べてみると、消費者の意識を逆手に取った事が起きているのが分かって、すごく驚いてしまった

製薬会社 1

私が調べたくなったきっかけはこの住所。

あくまでも例えであって、こう言った会社はたくさんあるようで、サプリの良し悪しには関係ないと言うのを踏まえた上で、この記事を読んでもらいたいと思います。


薬品を扱っていなくても〇〇製薬

なんでこんなに〇〇製薬と言う会社にこだわっているかと言うと、エイジングケアをテーマにしたブログを書いていると、スキンケア・サプリ等の販売会社や共同開発とかで、会社名が〇〇製薬と言うのを見かけるからです。

薬品は効果・効能があると認められていて、サプリは効果的である成分を使っている食品になるんですね。

と言っても、製薬会社が作っているサプリ・スキンケアだと、成分とかに詳しいから 消費者から見れば何だか安心しませんか?!

ところが!

調べる中で分かったのが、〇〇製薬と言う会社名をつけるのに定義がないんです。

〇〇製薬=製薬会社ではない

製薬会社なのに、薬剤を勉強した人がいなくても良いし、薬品にまったく関係ない商品を販売していても製薬会社と名乗れる訳です。

極端な話だけど、アイスクリームを販売している会社が〇〇製薬でもまったく問題ないって事に。

ではなぜサプリを販売している会社が 〇〇製薬と言う会社名にしているかって言うと、私達消費者が持っている製薬会社のイメージを利用しているんですねぇ。

安心・安全・・・
消費者の気持ちを逆手に取っていると言ったのは こんな理由からです。

もちろん、サプリやスキンケアの研究・開発・販売をしている製薬会社もあるし、すべての製薬会社がこのような事をしている訳ではなくて、比較的小規模な中小企業に多いようです。

また、薬剤に従事した人がいないからと言って、販売されているサプリやスキンケアが悪い訳ではなくて、一般の会社が販売しているのと同じですよね。

でも、〇〇製薬とあえてつけている考えを疑問に思います。


薬品関連は厚生労働省、会社名は法務省

今回の〇〇製薬を記事にするのにあいまいな事は言えないから、関連省庁に確認したんですね。

薬品だから厚生労働省に電話をしたら、製薬会社や販売だけのドラッグストアに関しては、薬品を取り扱う対会社として規制はあるものの、会社名となると厚生労働省の関与する部分ではないとの事。

起業し会社の登記に関わるのが法務省だと説明を受け、法務省に電話をすると、会社名の登記だけで会社内容はまったく関与しないとの事。

要は、販売に関しての規制だけで会社名は関係ないんですねぇ。

但し、会社名をつける際にも一部には決まりがあって、銀行以外は〇〇銀行と言う会社名はつけられないそうです。

社会人として今までも多くの会社名を見てきたけど、商社なら〇〇商事、建設業なら〇〇建設と言った固定観念があって、この〇〇製薬も薬品を扱っていると言う 会社名に対する固定観念やイメージだけだったんです。


まとめ

今回調べて分かったのは、〇〇製薬と会社名をつける定義はないって事で、“だからどうした・・・”と言う事は一切ないんだけど、私の持っている〇〇製薬の固定観念を捨てる必要があると感じました。

私は頭の固い人間だからか、こんな風に消費者の気持ちをうまく利用するような事は好きではないから、商品をご紹介する際に今後は気にしていこうと思っています。

※記事は掲載時の内容になります。
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